通勤時間の真ん中と、自分の位置
片道の通勤時間の真ん中(中位数)は、全国で28.1分
1時間以上かかる人は15%。最も長い神奈川県は47.8分、最も短い鳥取県は18.5分。総務省の住宅・土地統計調査(2023年)の公表値で、世帯の家計を主に支える人が雇われて働いている世帯の、その人の通勤時間。
都道府県と大都市で比べる
| 都道府県 | 中位数 | 1時間以上 |
|---|---|---|
| 神奈川県 | 47.8分 | 33% |
| 千葉県 | 45.2分 | 32% |
| 埼玉県 | 44.0分 | 33% |
| 東京都 | 43.7分 | 23% |
| 奈良県 | 38.8分 | 27% |
| 大阪府 | 36.2分 | 18% |
| 兵庫県 | 34.3分 | 19% |
| 京都府 | 29.1分 | 17% |
| 愛知県 | 29.0分 | 12% |
| 滋賀県 | 26.8分 | 15% |
| 福岡県 | 26.8分 | 10% |
| 宮城県 | 26.4分 | 8% |
| 茨城県 | 25.9分 | 14% |
| 広島県 | 25.5分 | 8% |
| 栃木県 | 24.4分 | 8% |
| 岡山県 | 24.4分 | 7% |
| 三重県 | 24.2分 | 10% |
| 岐阜県 | 23.9分 | 11% |
| 群馬県 | 23.5分 | 7% |
| 静岡県 | 23.1分 | 7% |
| 沖縄県 | 22.9分 | 5% |
| 香川県 | 22.4分 | 5% |
| 長崎県 | 22.3分 | 6% |
| 佐賀県 | 22.0分 | 7% |
| 山梨県 | 21.9分 | 6% |
| 熊本県 | 21.9分 | 5% |
| 富山県 | 21.8分 | 3% |
| 徳島県 | 21.7分 | 5% |
| 和歌山県 | 21.6分 | 8% |
| 福島県 | 21.4分 | 5% |
| 長野県 | 21.4分 | 5% |
| 石川県 | 21.2分 | 4% |
| 山口県 | 20.9分 | 5% |
| 高知県 | 20.9分 | 4% |
| 大分県 | 20.9分 | 5% |
| 新潟県 | 20.8分 | 4% |
| 岩手県 | 20.4分 | 5% |
| 北海道 | 20.2分 | 4% |
| 青森県 | 20.1分 | 5% |
| 福井県 | 20.0分 | 4% |
| 秋田県 | 19.7分 | 4% |
| 鹿児島県 | 19.3分 | 5% |
| 愛媛県 | 19.1分 | 3% |
| 山形県 | 18.9分 | 4% |
| 島根県 | 18.8分 | 4% |
| 宮崎県 | 18.7分 | 4% |
| 鳥取県 | 18.5分 | 3% |
| 全国 | 28.1分 | 15% |
中位数は統計局の公表値。1時間以上の割合は、通勤時間の区分別の世帯数から計算した(不詳を除く)。中位数の長い順。
自分の通勤は、同じ地域の中でどのあたりか
住んでいる地域と片道の通勤時間を入れると、同じ地域で家計を主に支える人100人の中で、何番目あたりかを示します。長いか短いかの良し悪しは、言いません。
入力ふだんの通勤は、片道何分ですか
比べる相手は、家計を主に支える人(雇われて働く人)です。共働きの二人目や自営業の人は入りません。
家計を主に支える人の性別
0分は、自宅や住み込みで働いている場合。2時間以上は、統計では1つの区分にまとまっています。
例:片道30分の場合。全国の家計を主に支える人100人を、通勤時間の短い順に並べると
54番目あたり
真ん中(中位数)は28.1分(統計局の公表値)。1時間以上かかる人は約15%。
例より短い人それ以外真ん中の人
自宅・住み込み(約2%)と2時間以上(1%未満)は図に入れていない。区分の幅が15分と30分でまちまちなので、棒の高さは同じ時間の幅あたりの世帯数にそろえた。
通勤時間を、時間とお金に直すと
片道の時間を往復にして、通う日数と年数を掛けると、1年と、通勤を続ける年数ぶんの合計になります。時給を入れると、その時間に時給と同じ値段をつけた額も出します。計算は掛け算だけで、統計は使っていません。
例:片道30分を往復、週5日(年240日)で数えると
1年で約240時間1日8時間の勤務に直すと約30日分
40年で約9,600時間1日8時間の勤務に直すと約1,200日分
時給か年収を入れると、この時間に時給と同じ値段をつけた額も出します。
時給の分布を見るなら、時給に直した年収と、自分の位置があります。
換算の前提:行きと帰りは同じ時間。1年52週のうち、祝日・年末年始・夏休み・有給休暇などで4週ぶんは通わないと置いた(週5日なら年240日)。在宅勤務の日がある人は、実際に通う日数で数えることになる。時給と通勤時間は、何年たっても同じとして掛けている。税や社会保険料は引いていない。年収から出す時給は52週で割るので、働く週を通勤と同じ48週とみなして割るより、1割弱低めに出る。
経済学は、通勤の時間をどう値踏みしたか
通勤の時間をお金に直す、という発想は経済学にもある。ただし数えているものが違う。標準的な立地の理論では、長い通勤は、高い賃金か、安い家賃で埋め合わされているはずだと考える。釣り合いが取れていれば、通勤の長い人も短い人も、暮らし全体の満足は同じところに落ち着く。遠い駅の物件が安いのは、通勤の苦労の値段がすでに家賃から引かれているからだ、という見方である。
Stutzer と Frey は、この予測をドイツの社会経済パネル(GSOEP)で確かめた。通勤時間を尋ねた1985〜2003年の8回の調査で、同じ場所へ通うか在宅で働く、雇われて働く人と自営業の人、延べ39,141件、19,088人。片道の平均は22分、中位数は15分で、1時間以上の人は6.8%だった。同じ人の中で通勤が延びたり縮んだりしたときの変化を見る推定(人ごとの変わらない違いを取り除く方法)で、片道1時間の人は0分の人より、生活満足度(0〜10)が平均で0.20点低かった。埋め合わせが釣り合っているなら、差は出ないはずだ。著者らはこれを「通勤のパラドックス」と名づけた。
0.20点は小さく見える。著者らは、自分たちが別の論文(2004年)で推定した、失業したときの低下(0.671点)を物差しに持ち出し、片道1時間の通勤はその4分の1ほどの重さだ、と書いている。
金額の試算もある。平均の22分の通勤を、通勤のない人と同じ満足まで埋め合わせるには、月に約470ユーロ、平均の月の労働所得の35.4%の上乗せが要る、という。もっとも著者ら自身が、満足度から収入の値打ちを測る方法には未解決の問題が多いとして割り引いて読むよう断り、具体的な数字にはこだわらないと書いている。そのうえで、満足の損失そのものは大きいようだ、とも添えている。上の道具の金額とは、中身がまったく違う。あちらは満足度の埋め合わせを推定したもので、こちらは時間に時給の値段をつけただけだ。二つを並べて比べることはできない。
限界もはっきりしている。調べたのは1985〜2003年のドイツで、日本の通勤でも、在宅勤務が広がった後の通勤でもない。満足度は本人の答えで、同じ人の中の変化を見ても、通勤が延びた時期に重なった別の出来事の影響は残りうる。仕事か住まいを変えた人、つまり通勤を選び直す機会があった人に限ると、片道1時間と0分の差は0.115点と、ほぼ半分になった。それでも差は統計的に有意に残っていた。著者らが有力とみる説明は、人が通勤の負担に慣れる度合いを見込みすぎて選んでいる、というものだが、それ自体をこの論文が確かめたわけではない。
この数字が数えているもの
住宅・土地統計調査は、住まいについての調査だ。通勤時間も、人ではなく世帯の単位で聞いている。数えられているのは、世帯の家計を主に支える人が、会社や官公庁などに雇われて働いている世帯で、その一人の、ふだんの片道の通勤時間だけが入る。共働きの二人目、学生の通学、自営業の人は入らない。
通勤時間は、自宅・住み込み、15分未満、15〜30分未満、30〜45分未満、45分〜1時間未満、1時間〜1時間30分未満、1時間30分〜2時間未満、2時間以上の8つの区分で数えられている。区分の幅が途中で15分から30分に変わり、最後の区分は上が開いている。
調査は2023年10月1日現在で行われた。地域は、住んでいる場所で分けている。勤め先の場所ではない。
分布を見て、意外だったこと
都道府県の差は、思っていたより大きい。真ん中の人の片道は、鳥取県の18.5分に対して、神奈川県では47.8分と、2.5倍を超える。1時間以上かかる人の割合で比べると、鳥取県の約3%に対して、神奈川県は約33%になる。片方では30人に1人、もう片方では3人に1人だ。
もっと意外だったのは、東京23区とその外側の差だ。東京23区に住む人の中位数は41.9分で、1時間以上かかる人は約17%にとどまる。ところが23区の外、通勤圏の大都市を見ると、横浜市では中位数が50.9分、1時間以上が約36%、さいたま市では52.3分と約40%になる。都心に近い場所に住むほど通勤は短くなる、という当たり前の話ではあるのだが、1時間以上の人の割合が23区の倍を超える、という段差の大きさは、数字で見て初めて分かった。
大阪でも、同じ形が出る。大阪市の中位数は32.4分で、1時間以上は約11%。大阪市の外に出ると、隣の堺市は40.0分、少し離れた神戸市は41.2分と、中位数が8分から9分ほど延びる。
男女でも違う。全国で1時間以上かかる人は、家計を主に支える人が男性の世帯では約17%、女性の世帯では約9%だった。ただし、ここでいう女性は家計を主に支える女性で、一人暮らしの人が多く含まれると考えられる。働く女性全体の通勤が短い、とまでは、この表からは言えない。
位置が分かっても、決まらないこと
通勤が長いことは、損をしている印とは限らない。広い家、家賃、子どもの学校、配偶者の勤め先と、通勤時間と引き換えにしているものは世帯ごとに違い、この道具はそのどれも見ていない。分布は、ほかの世帯がどこに住み、どこへ通っていたかの記録であって、目標ではない。
通勤をなくしたら何が起きるのかには、在宅勤務の日の過ごし方を調べた記事がある。出社を求める側の根拠については、出社回帰の号令を検証した記事で扱っている。
よくある質問
平均ではなく、真ん中(中位数)を出しているのはなぜですか?
統計局が公表しているのが中位数(真ん中の人の値)で、平均は公表されていないからです。通勤時間は「2時間以上」のように上が区切られていない区分で数えられているので、表から平均を正確に計算することもできません。仮に計算できたとしても、通勤時間は一部の人の長い通勤に平均が引っぱられ、真ん中の人の値より長めに出やすい数字です。「平均」に近い数字としては、別の統計の社会生活基本調査(2021年)に「通勤・通学」の時間があり、10歳以上でその日に通勤・通学をした人(40%)の平均は1日1時間16分です(1週間の平均)。ただしこちらは、行きと帰りを合わせた1日の合計で、学生の通学も含みます。片道の時間で、家計を主に支える雇用者一人だけを数えたこのページの28.1分とは定義が違うので、そのまま並べて比べることはできません。
共働きの二人目や、学生の通学は入っていますか?
入っていません。この統計が数えているのは、世帯の家計を主に支える人一人だけで、その人が会社や官公庁などに雇われている世帯に限られます。共働きの夫婦なら、家計を主に支えるほうの一人だけが数えられています。自営業の人も入りません。
女性を選ぶと、何と比べていますか?
家計を主に支える人が女性である世帯と比べています。一人暮らしの女性や、女性が主な稼ぎ手の世帯がこれにあたり、働く女性全体ではありません。そのため女性の分布は、働く女性全体の通勤の姿とは違う可能性があります。
通勤時間を時給で換算した金額は、通勤で損をしている額ですか?
損をしている額ではありません。通勤の時間に、時給と同じ値段をつけたらいくらになるか、という置き換えです。通勤の時間は給料が出ない時間ですが、その時間をそのまま働く時間に替えられるとは限らず、本を読んだり、仕事と家の頭を切り替えたりする時間として使っている人もいます。定期代などの運賃も入っていません。ドイツの調査を使った研究(Stutzer と Frey、2008年)が出した「通勤を埋め合わせるのに要る収入」の試算とは、計算の中身がまったく違うので、並べて比べることもできません。
入力した値は送信されますか?
選んだ地域や通勤時間、時給や年収の値そのものは送信しません。計算はすべてブラウザの中で行い、押したボタンの文字や結果もアクセス解析に記録しない設定にしています。ただし、サイト全体で使っている解析ツールは、どのページでも画面上のクリックやマウスの位置を記録することがあり、スライダーやボタンを操作した位置から、選んだ値のおおよそが分かる場合があります。Xなどで結果を共有した場合は、順位と、選んだ地域・性別を含む文が共有先に渡ります。
数字はどのくらい正確ですか?
統計は「15分未満」「15〜30分未満」のような区分ごとの世帯数で公表されているので、区分の中では世帯が均等に散らばっていると仮定して順番を計算しています。中位数は統計局の公表値をそのまま出しています。調査は2023年10月で、在宅勤務が広がったあとの時期です。
出典
総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査」住宅及び世帯に関する基本集計 第58-2表「住宅の所有の関係(5区分)、家計を主に支える者の男女別通勤時間(8区分)別家計を主に支える者が雇用者である主世帯数及び通勤時間中位数-全国、都道府県、市区町村」(2024年9月25日公表、e-Stat)。中位数は公表値。1時間以上の割合と順位は、区分別の世帯数から筆者が計算したもの。
Stutzer, A., & Frey, B. S. (2008). Stress That Doesn't Pay: The Commuting Paradox. Scandinavian Journal of Economics, 110(2), 339–366.(著者の受理稿で確認)
Stutzer, A., & Frey, B. S. (2004). Reported Subjective Well-Being: A Challenge for Economic Theory and Economic Policy. Schmollers Jahrbuch, 124(2).(失業の0.671点は、2008年の論文が表4から引いた値。この論文そのものは開いていない)
よくある質問で添えた「通勤・通学」の時間は、総務省統計局「令和3年社会生活基本調査」生活時間に関する結果(2022年8月31日公表)の、行動の種類別の行動者平均時間と行動者率(1週間の平均、10歳以上)。年代・男女別の表は1日の時間の使い方にある。