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年収の平均と中央値、自分の位置

1年を通じて勤めた人の平均給与は486.6万円

ただし平均より少ない人が60%いて、真ん中の人(中央値)は約420万円。男性は平均596.7万円・中央値約510万円、女性は平均341.8万円・中央値約300万円。国税庁の民間給与実態統計調査(2025年分)で、平均は公表値、中央値は給与階級の人数から筆者が推計した。

年代と男女で比べる(中央値)

年代・男女別の年収の中央値(すべての雇用者)
年代男女計男性女性
15~19歳70万円80万円60万円
20~24歳220万円230万円220万円
25~29歳320万円360万円280万円
30~34歳360万円430万円270万円
35~39歳370万円480万円240万円
40~44歳380万円510万円230万円
45~49歳390万円550万円220万円
50~54歳390万円570万円210万円
55~59歳390万円600万円210万円
60~64歳270万円370万円160万円
65~69歳170万円230万円120万円
70~74歳130万円170万円100万円
75~79歳120万円150万円90万円
80~84歳130万円150万円100万円
85歳以上150万円200万円120万円
15歳以上の全体310万円420万円210万円

雇われて働く人(会社の役員、公務員、パート・アルバイトを含む)の、主な仕事からの税込みの年収。総務省の就業構造基本調査(2022年)の、所得の階級別の人数から計算した。上の国税庁の数字とは、調査の年も数える人の範囲も違う。

自分の年収は、同じ年代の中でどのあたりか

過去1年間の税込みの年収を入れると、同じ性別・同じ年代・同じ働き方の100人の中で、何番目あたりかを示します。多いか少ないかの良し悪しは、言いません。

性別(比べる相手を選ぶため)
歳
働き方(勤め先での呼び方)
万円

雇用者全体(15歳以上)

100人を年収の低い順に並べると、あなたは63番目あたり。

実線があなた、点線が真ん中(中央値 310万円)。真ん中の半数は 160万円〜500万円。1500万円以上(1%未満)は図に入れていない。階級の幅がまちまちなので、棒の高さは同じ金額の幅あたりの人数にそろえた。

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この数字が数えているもの

道具が比べている相手は、2022年10月の就業構造基本調査で、会社や官公庁、個人商店などに雇われていた人たちだ。会社の役員も入るが、自営業の人は入らない。年収は、本業から過去1年間に得た賃金・給料・手当・ボーナスの税込みの合計で、副業の分は含まない。仕事を変えたばかりの人や働き始めたばかりの人は、1年間働いた場合の見込みの額で答えている。

統計は、50万円未満から1500万円以上までの16の階級に分けた人数で公表されている。階級の幅は、低いところでは50万円、300万円から1000万円までは100万円、その上は250万円と、まちまちだ。どの階級にも入らない「所得不詳」の人(全体の約1.5%)は、数から外している。

ページの上の平均は、国税庁の民間給与実態統計調査(2025年分)から取った。こちらは民間の事業所が源泉徴収した給与の記録をもとにした調査で、公務員は入らず、1年を通じて勤めた人だけを数えている。就業構造基本調査の次の結果が公表されたら、道具の数字を差し替える。

分布を見て、意外だったこと

「平均年収」は、誰の暮らしにも近くない数字かもしれない。国税庁の調査で、1年を通じて勤めた人の平均は486.6万円だが、それより少ない人が60%いる。少数の高い給与が平均を引き上げるからで、真ん中の人は約420万円あたりにいる。

その中央値も、数え方を変えると動く。就業構造基本調査で、雇われて働く人をパート・アルバイトや働き始めたばかりの人まで含めて数えると、中央値は約310万円になる。調査の年が3年違い、公務員を入れるかどうかも違うので、差の理由を一つには決められない。「日本人の年収の中央値」という言い方は、誰を数えたのかを言わないかぎり、100万円ほどの幅を持っている。

年代別の表でいちばん目を引くのは、女性の中央値の形だ。雇われて働く女性全体で見ると、中央値がいちばん高いのは25〜29歳の約280万円で、そこから先は下がり、55〜59歳では約210万円になる。ところが正規の職員・従業員の女性だけに絞ると、中央値は25〜29歳の約330万円から、55〜59歳の約390万円まで、ゆるやかに上がり続ける。

全体の中央値が下がって見えるのは、年代が上がるほど、パートで働く人の割合が増えるからだと考えると辻褄が合う。もっとも、この表は2022年のある時点の、別々の年代の人を並べたものだ。一人の女性が年をとるにつれて給与が下がった、という記録ではない。

男性のほうは、55〜59歳の約600万円から、60〜64歳では約370万円へと、5歳の区切り一つで中央値が4割近く下がる。定年後の再雇用で給与が下がる人が多いことは知られているが、分布の上ではこれほどの段差になる。年収1000万円以上の人は、雇われて働く男性の約7%、女性では1%に満たなかった。

位置が分かっても、決まらないこと

同じ年代の真ん中より低いからといって、働き方が間違っているとは限らないし、高いからといって、うまくいっているとも限らない。年収は、住んでいる地域、業種、勤め先の大きさ、働いた時間の長さで大きく変わり、この道具はそのどれも分けていない。分布は、ほかの人がどう働いていたかの記録であって、目標ではない。

収入と働き方の関係に関心があるなら、結婚すると男性の賃金が上がる、という通説を検証した記事がある。好きなことを仕事にすべきかという問いは、情熱は先に見つけるものか、後から育つものかで扱っている。

よくある質問

手取りの金額を入れればいいですか?

いいえ、税金や社会保険料を引かれる前の、税込みの金額を入れてください。比べる相手の数字は、賃金・給料・手当・ボーナスを合わせた、過去1年間の税込みの給与総額です。

自営業やフリーランスでも使えますか?

比べる相手は、会社や官公庁などに雇われている人(会社の役員を含む)だけです。自営業の収入は、売上から経費を引いた額として別に数えられていて、ここには入っていません。副業の収入も入らず、本業の分だけです。

入力した値は送信されますか?

入力した年収や年齢の値そのものは送信しません。計算はすべてブラウザの中で行い、押したボタンの文字や結果もアクセス解析に記録しない設定にしています。ただし、サイト全体で使っている解析ツールは、どのページでも画面上のクリックやマウスの位置を記録することがあり、スライダーやボタンを操作した位置から、選んだ値のおおよそが分かる場合があります。Xなどで結果を共有した場合は、順位と、選んだ性別・年代・働き方を含む文が共有先に渡ります。

数字はどのくらい正確ですか?

統計は50万円から250万円の幅の階級ごとの人数で公表されているので、階級の中では人が均等に散らばっていると仮定して計算しています。いちばん上の階級は「1500万円以上」で上が区切られていないため、その中での順番は出せません。人数は標本調査からの推計で、年代と働き方まで絞った組み合わせほど、誤差が大きくなります。推計で3万人に満たない組み合わせでは、順番を出していません。調査は2022年10月で、それから賃金は動いています。

ページの上の平均と、道具の中央値で、調査が違うのはなぜですか?

平均は国税庁の民間給与実態統計調査(2025年分)の公表値で、多くの記事が「平均年収」として引いているのはこの数字です。ただ、この調査には年齢と給与の階級を組み合わせた表がありません。そこで年代別の中央値と道具は、年齢・男女・働き方と年収を組み合わせた表のある、総務省の就業構造基本調査(2022年)から計算しています。

出典

国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」第3表「給与階級別の総括表」その1(1年を通じて勤務した給与所得者、 国税庁ホームページ)。平均は公表値。中央値と、平均より少ない人の割合は、給与階級別の人数から筆者が計算したもの。

総務省統計局「令和4年就業構造基本調査」第45表「男女、年齢、従業上の地位・雇用形態、所得(主な仕事からの年間収入・収益)、従業者規模別人口(雇用者)-全国」(2023年7月21日公表、 e-Stat)。年代別の中央値と順位は、所得の階級別の人数から筆者が計算したもの。所得の定義は同調査の 用語の解説による。

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